ゲーム機能はFacebookで最も人気の高いコンテンツの1つで、SNS市場では後発組のグーグルとしては、前例のない勢いでユーザーを増やしているグーグルプラスに、世界で10億人超を数える同社ユーザーを取り込むために矢継ぎ早に手を打ち出しているようです。

Page Speed Serviceというこのサービスは、文字どおりWebをスピードアップするサービス。登録して自分のサイトのDNSエントリをGoogleに送ることで、Googleのツールがユーザのサーバからコンテンツを取ってきて、そのWebページを書き換えて、世界中にあるGoogleのサーバから提供するサービス。

「あなたのサイトのユーザは前と同じようにアクセスするが、ロード時間は速くなっている」とGoogleは語る。パフォーマンス向上のための処理をサイトの全ページに適用することで、スピードは25〜60%向上するとのこと。

今後はユーザがその結果をOKする前に、スピードをテストして確認するということも可能になるようです。

CSSを短くしたり、画像を圧縮したり、キャッシングをしたり、リソースをgzipしたり等の作業は昔のことになるかもしれません。

GoogleによればPage Speed Serviceは当初、特定のテスターたちに無料で提供されて、将来的には有料化されるとのことですが、他社にヒケを取らないほど安いとのことです。

スピードアップによりサイト離脱者が減るのであれば、お金を払う価値はあるんでしょうな。

　Googleのセキュリティー・エンジニア、ダミアン・メンシャー（Damian Menscher）氏によれば、同社のデータセンターの定期メンテナンスを行っていた際に、プロキシサーバ経由でマルウエアに感染したコンピューターから異常な量のトラフィックが送られているのが見つかったとのこと。

　Googleではこの調査結果に基づき、マルウエアに感染していると思われるコンピューターに対し警告メッセージの送信を開始しました。

　メンシャー氏は「それらのプロキシ経由でトラフィックが来ているユーザーに対して通知することで、ユーザーがセキュリティー・ソフトウエアを更新し、感染を除去する助けになりたい。われわれが集めた情報を可能な限り多くの人に役立ててもらいたい」とブログで発言しています。

　Googleがマルウエアを検出してくれるのであれば、非常に有難い話ではありますな。

ようやくカスタムSMS着信音をはじめ、あらゆる警告音でカスタム音が使えるらしいとのこと。

新着ボイスメールや新着メール、メール送信、ツイーと送信、カレンダーアラート、リマインダーアラート等、自分好みの音に変えることが可能になりそうとのことです。

SMS着信音などを長らく制限してきたことは、Appleの「賢い」選択と唱える説も。

カスタム化できないことが、ほとんどのユーザーがデフォルトのサウンドを使わせることになった。

その結果として、どこへ行ってもあのiPhoneの着信音が聞こえるという事態になったわけで、ある意味無料広告とも言えるわけでした。

音でiPhoneを宣伝するステージは終わったと判断？しても不思議ではありませんね。

　アップルによれば、現在全世界で使用されているiPhone、iPad、iPod Touch計2億台向けに提供されているアプリは、無料と有料を合わせて42万5000本あり、iPad向けアプリだけでも10万本以上あるとのことです。

　アップルのフィリップ・シラー（Philip Schiller）上級副社長は「革命的なApp Storeはこの3年間で、世界が見たことがないほどエキサイティングで成功したソフトウェア・マーケットプレースへと成長を遂げた」と強調しているということです。

　アップル社によれば、これまでアプリ開発者には総額25億ドル（約2030億円）の報酬が支払われているということです。

計画によると、教科書のデジタル化におよそ20億ドルを投じ、生徒たちは学校が供与したタブレットで読むというもの。一般的な科目以外では、クラウド上の教材にアクセスすることになるそうです。

また病欠などで学校に来れない生徒は、家からクラウド上の教材にアクセスして授業が受けられるということです。

高速通信インフラの整備も世界に先駆けて行なわれた韓国、IT立国を目指すという意思が強く感じられますが、我が国では最近、ITという言葉を聞くことすらあまりなくなってしまったようです。

米マイクロブログ「ツイッター（Twitter）」は2011年6月30日、1日あたりのツイート（つぶやき）数が2億件に達したと発表しました。

　1年前には6500万件、2009年1月時点では200万件だったことから、急激な成長を遂げたことが明らかになっています。

　2006年に設立されたツイッターですが、現在のユーザー数は2億人を突破しているとのこと。ただし1人が1日1回つぶやいているわけではなく、かなりのボットが含まれているようです。

　ニューズ社傘下のテクノロジー・ブログ「オール・シングス・デジタル（All Things Digital）」によれば、売却額は推定3500万ドル（28億円）と買値の15分の1以下。

　取引内容には、マイスペースの従業員400～500人の半分をレイオフする方針も含まれているということです。

　スペシフィック・メディアによれば、マードック氏は同社の少数株主となるとのこと。カリフォルニアを拠点とするスペシフィック・メディアは1999年に3人兄弟によって設立された企業。

　ニューズ社に買収された当時、マイスペースは主流のSNSだったものの、その後フェイスブック（Facebook）にその座を奪われて以来、低迷が続いています。

　現在は試験段階で近く一般公開されるとのこと。グーグルはSNS分野での立ち遅れをこの新サービスによりSNS最大手のフェイスブック（Facebook）に対抗するようです。

　グーグルプラスの最大の特徴は、友人や家族を別個の「サークル（ネットワーク）」に分け、情報を特定のサークルのメンバーだけと共有できる点にあるそうです。フェイスブックでは比較的複雑な手順を経てグループ分けをしない限り、情報がすべての友人と共有されてしまうことが問題だと指摘する声も多く、それに応える格好となっています。

　グーグルプラスをブログで発表したグーグルのビック・ガンドトラ（Vic Gundotra）エンジニアリング担当副社長は、「問題は今のオンラインサービスが友情をファストフードに変えてしまっていることだ。つまり、ありとあらゆる人間を『友人』というラップで包んでしまっているのだ」と述べています。

　グーグルプラスには、友人同士のビデオチャットを可能にする「Hangouts」、グループテキストメッセージを送信する「Huddle」、写真や動画をアップロードしてサークル間で共有する「Instant Upload」などのツールのほか、ウェブのコンテンツをユーザーのフィードに送信するオンライン共有エンジン「Sparks」も搭載されるとのこと。

　情報を整理することに関しては圧倒的な力を持つGoogleも、コンテンツをつくることに関しては何度となく失敗していますが、果たして今回はいかに？

　米非営利調査機関ピュー・リサーチ・センター（Pew Research Center）が2011年6月27日に発表した調査結果で明らかになりました。

　同調査によれば2010年11月には6％だった電子書籍端末の保有率は、半年後の2011年5月には12％と倍増したとのことです。

　一方、米アップル（Apple）のiPadなどタッチスクリーン型のタブレット端末の同期間の保有率の伸びは5％から8％で、電子書籍端末と比べて伸び率は緩やかでした。

　大卒者の22％が電子書籍端末を保有しているほか、電子書籍端末とタブレット端末の両方を保有している成人も3％いたとのことです。

　一方、米オンライン出版社協会（Online Publishers Association）が前週公表した調査結果では、タブレット端末を保有または使用する米国人の数は米人口の12％で、2012年初めまでには23％に伸びると予測している。米人口の23％は5400万人に相当する数値とのこと。

　まだPCを本格的にタブレットに置き換えている人は少数ということなんですな。